YouTube事務所carry onに所属していたがーどまん。
脱税問題で事務所を退所したがーどまんに、carry on所属YouTuberの「李家everyday」（りーけ）（登録者数38万人）がモノ申しています。李ファミの愛称で呼ばれています。
脱税に関して社長や事務所が一方的に悪いという印象になっていて、風評被害がすごい。
ということなんですね。
がーどまんの脱税についてはこちらから。
詳しく見ていきます。
李家everydayががーどまんの脱税に関して
税金は自分で払うもの、としっかりした李家のサラさんとえーへさんが動画を上げています。
動画の内容をまとめます。
がーどまんは税金の問題を事務所に任していて税理士さんにお願いしていた。
僕たちも同じ事務所carry on、キャリーオンに所属。
私たちは辞めない、脱退しません。と動画が始まっていきます。
税金は自分で払うもの
脱税は事務所の責任だと思っている人が多く、めっちゃまずいってなってる。
そもそも税理士は自分で払うもので、税理士が払うものではない。
なぜ事務所のせいにしているかわからないし、
さらに事務所の風評被害がえぐい、とサラさん（左の女性）は言っています。
社長が悪者になっているのも解せない。
税金は税理士に100％任せられるものではない。
数字を確定させたり、アドバイスをくれたり
節税したりするときに教えてくれる存在。
社長から言われた、時計売ればいいじゃん、というのは当たり前のこと。
所属している事務所が叩かれるのは嫌、
いい社長だと思っていたから自分たちもcarry onに入った。
それほど人望がある社長。
メディアの使いかたがずるい
がーどまんはメディアの使い方がずるいと感じた。
これだと動画出したもの勝ちになってしまっている。
税理士雇ってこの人仕事できないな、と感じたら税理士を変えていけばいいだけの話。
自分たちも3回変えた。
税金は無知な人ほど危ない。
事務所に税金を管理するという契約内容はない
YouTube事務所にはそれぞれが個人事業主としてクリエイター登録がされており、案件を振ってくれる存在であり、ガッツリ面倒見てくれるというわけではない。
視聴者もちゃんと調べて自分で判断してみてほしい。
自分たちは事務所に対して1度も不満をもったことがない。
ヤフコメとYouTubeのコメント欄では180度意見が違う。
社長はそんなことしても何のメリットもない
社長はガードマンにそんな嫌がらせをする人間ではないし、そもそもそんなことをしたところで何の意味もない。
税金は自分で払うもの。
私たちはキャリーオンを辞めません。
と念押ししています。
サラ（妹）
おんま（母）
えーへ（兄）
の李家の皆さんは韓国人です。
carry on所属のきまぐれクックは納税済み
きまぐれクックさんは納税済みですね。
僕の動画にもたくさんコメント来るので少し触れさせて頂きます。
— きまぐれクック@かねこ🔪🐡 (@Kneko__) July 3, 2023
僕も事務所から紹介して頂いた税理士さんにお世話になっておりますが、今まで何も問題なく納税は出来ております。
今の税理士さんには引き続きお願いするつもりですし、事務所のサポートも満足してるのでやめる意向もありません。… https://t.co/ADeotn3lR2
やはり自身の税金は自分で払い、その助言を契約税理士からもらっているようで、滞りもなさそうです。
これが本来すべきことといえます。
がーどまんの法人とは契約関係なし
carry onは以下のようなコメントを出しています。
Carry Onは3日に声明を発表し、申告の問題が指摘されているのはがーどまんが保有する法人であり、Carry Onとは契約関係がないと説明。売上等も管理しておらず、税務申告を代行することは不可能だったとしています。
ユーチュラ
つまり、がーどまんが社長の会社と、キャリーオンは契約関係がなく、そもそも何の関係もないということ。
そのがーどまんの会社が脱税していたり、延滞金が発生したところで、キャリーオン側は支払いようがないということ。
がーどまんの自分の会社の納税と、YouTuber、またその他の税金とごちゃごちゃになってしまい、何が払えていて払えていないのか、わからなくなっていた可能性があります。
李家everydayに対する世間の声
YouTubeのコメント欄でもありますが、
同じ事務所であるにもかかわらず、税金を払っているYouTuberと払っていないYouTuberがいます。
これはつまり個人事業主として契約されていて、いうなればYouTubeチャネルが1つの会社なんですね。
がーどまんちゃんねる株式会社、李家株式会社という感じです。
各会社が税理士と契約し、税金を払っていくというだけなので、丸投げというのは知識不足だったと言わざるを得ないかもしれません。
毎年支払う時期が来るし、そのお金の準備も必要なうえ、払うのは税理士ではなく、そのチャンネルの運営者ですので。
